大原簿記公務員専門学校千葉校の評判は?【入試・就職情報】

masman

by 管理人

更新日:2020-08-25

公開日:2019-08-21

         

大原簿記公務員専門学校千葉校は千葉県にあるビジネス・金融・不動産系の専門学校です。
大原簿記公務員専門学校千葉校は学校法人に認可されています。

大原簿記公務員専門学校千葉校の基本情報

グループ ジャンル 所在地 学校法人
大原 ビジネス・金融・不動産系
公務員・政治・法律系
千葉県千葉市中央区弁天1‐16‐2 認可

姉妹校の情報

大原学園グループ校関東エリアには、大原簿記学校、大原法律専門学校、東京ホテル・トラベル学院専門学校、東京情報クリエイター工学院専門学校、大原医療秘書福祉保育専門学校、大原情報ビジネス専門学校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原医療秘書福祉保育専門学校横浜校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原医療秘書福祉専門学校千葉校、大原簿記公務員医療情報ビジネス専門学校津田沼校、大原簿記法律専門学校柏校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原こども専門学校、大原医療秘書福祉専門学校大宮校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原簿記情報公務員専門学校水戸校、大原医療福祉専門学校水戸校、大原簿記情報ビジネ、医療福祉専門学校宇都宮校、大原スポーツ公務員専門学校宇都宮校、大原簿記情報ビジネス医療福祉保育専門学校、大原スポーツ公務員専門学校高崎校があります。

大原簿記公務員専門学校千葉校の
パンフレット・資料を見る

入試・オープンキャンパス

最寄り駅

JR千葉駅/京成線京成千葉駅

大原簿記公務員専門学校千葉校の入試情報

AO入学:書類選考、面接
一般入学・各種推薦入学:書類選考
大学・短大生特別入学:書類選考

大原簿記公務員専門学校千葉校のオープンキャンパス情報

大原簿記公務員専門学校千葉校では、随時オープンキャンパスや、学校見学が実施されています。
学科のカリキュラムや各種試験合格実績、就職状況、学校行事、実習内容、入学手続きなどの説明を受け、大原簿記公務員専門学校千葉校について詳しく知ることができます。
学校や授業の雰囲気を直接感じ、ホームページや資料だけでは分かりにくいコースの内容を詳しく知り、どのコースが一番自分にあっているのか相談することができるで、ぜひ参加をお勧めします。

コース詳細

各コースで概要、学費、取得できる資格、就職先をまとめました。

ビジネス・経理・事務・販売分野|学費:201~300万

概要

ビジネス・経理・事務・販売分野には、オフィスビジネスコース、OA経理ビジネスコース、経理ビジネスコース、流通マーケティングビジネスコースが設置されています。
経理実務実習、財務会計ソフト実習、パソコン実習、ビジネスマナー実習、販売実習、ショップレイアウト実習、プレゼンテーション実習、マーケティング実習など、豊富な実習を取り入れており、就職後、即戦力となる力をつけることができます。
就職に有利な日商簿記やマイクロソフト オフィススペシャリスト(MOS)など多くの資格を取得することができます。

学費詳細・費用

ビジネス・経理・事務・販売分野 総額236万円
入学金:20万円
授業料:68万円
教材費:8万円
維持費:12万円
実習演習費:20万円
その他、資格試験の受験料(試験ごとに千円~2万円程度)、電卓検定対策用教材(5千円程度)、学外研修費(2.5万円程度)、就職関連諸費〈外部適性検査〉(5千円程度)、卒業諸費(3万円程度)など必要となります。

取得可能な資格一覧

取得できる資格に、情報能力検定試験、日商簿記検定試験、マイクロソフトオフィススペシャリスト(MOS)、秘書検定試験、経理・財務スキル検定試験、リテールマーケティング検定試験、ワープロ技能検定試験などがあります。

就職・内定先の実績

就職実績に、IHI、イオンリテール、NHK、NTT東日本、NTTコムウエア、JTBグループ、 JAXA、 富士ゼロックス、 東レ、三越伊勢丹 、三菱重工業 などがあります。

税理士分野|学費:201~300万

概要

税理士分野は、2年制の税理士コースのみとなっています。
税理士試験受験資格付与校となっているので卒業と同時に税理士試験の受験資格を得ることが出来るのが、大きな魅力です。
完全担任制なので、個人のレベルにあったきめ細かい指導を受け、着実に力をつけることができます。
オリジナルテキスト、合格カリキュラム、完全担任制、受験のプロがバックアップと、4つの強みで、簿記初心者でも本人のレベルに応じて、段階的にステップアップしていき、難関の税理士試験に合格を目指します。

学費詳細・費用

税理士分野 総額224万円
入学金:20万円
授業料:68万円
教材費:8万円
維持費:12万円
実習演習費:14万円
その他、資格試験の受験料(試験ごとに千円~2万円程度)、電卓検定対策用教材(5千円程度)、学外研修費(2.5万円程度)、就職関連諸費〈外部適性検査〉(5千円程度)、卒業諸費(3万円程度)など必要となります。

取得可能な資格一覧

取得できる資格に、税理士、日商簿記検定、全経簿記検定、社会保険労務士 などがあります。

就職・内定先の実績

就職実績に、IHI、イオンリテール、NHK、オンワード樫山、コマツ、サマンサタバサジャパンリミテッド、セブン-イレブン・ジャパン、ソニー・コンピュータエンタテインメント、ソニーミュージックグループなどがあります。

スポーツ・トレーナー分野|学費:201~300万

概要

スポーツ・トレーナー分野には、スポーツビジネスコースと、リゾート・スポーツビジネスコースがあります。
パソコン資格やビジネス系の資格取得はもちろん、各種スポーツ系国内・国際ライセンスの認定校となっているので、たくさんの資格取得を目指せるチャンスがあります。
スポーツや健康の知識とスキルを学びながら、パソコンなどのスキルを学び、スポーツ業界で、バランスよく活躍できる力を身につけることができます。

学費詳細・費用

スポーツ・トレーナー分野 総額236万円
入学金:20万円
授業料:68万円
教材費:8万円
維持費:12万円
実習演習費:20万円
その他、資格試験の受験料(試験ごとに千円~2万円程度)、電卓検定対策用教材(5千円程度)、学外研修費(2.5万円程度)、就職関連諸費〈外部適性検査〉(5千円程度)、卒業諸費(3万円程度)など必要となります。

取得可能な資格一覧

取得できる資格に、スキューバーダイビングライセンス、キャンプインストラクター、JSBAスノーボードインストラクター、SAJスキー検定、MOS、販売士、ネットショップ検定などがあります。

就職・内定先の実績

就職実績に、イトマンスイミングスクール、スポフレ21、ゼビオ、セントラルスポーツ、ムラサキスポーツ、ラストウェルネス、ワールドインテック、総合体育研究所、東祥などがあります。

国家公務員・地方公務員分野|学費:201~300万

概要

国家公務員・地方公務員分野は、国家公務員・地方初級コース、国家公務員・地方上級コース、都庁・県庁・市区町村職員コース、公務員総合コース、公務員&民間職員コース、1年制公務員チャレンジコースの6コースあります。
それぞれの目指す公務員に対応するために、様々なコースが設置されています。
過去の出題傾向を分析した大原オリジナル教材やOBからの情報提供をもとに、充実した授業と合格対策を受けることが出来ます。
2年制コースでも1年目で目標である公務員試験に合格し就職した場合、専門学校は中退扱いになるので注意が必要です。

学費詳細・費用

国家公務員・地方公務員分野 総額224万円
入学金:20万円
授業料:68万円
教材費:8万円
維持費:12万円
実習演習費:14万円
その他、資格試験の受験料(試験ごとに千円~2万円程度)、電卓検定対策用教材(5千円程度)、学外研修費(2.5万円程度)、就職関連諸費〈外部適性検査〉(5千円程度)、卒業諸費(3万円程度)など必要となります。

取得可能な資格一覧

取得できる資格に、電卓検定と漢字検定があります。

就職・内定先の実績

主な就職実績に、国土交通省、外務省、農林水産省、厚生労働省、国土地理院、税務署、海上保安庁、入国管理局、統計センターなどがあります。

警察官・消防官分野|学費:201~300万

概要

警察官・消防官分野は、警察官コース、消防官コース、公務員総合コース、公務員&民間就職コース、1年制公務員チャレンジの5コースがあります。
それぞれの目指す公務員に対応するために、様々なコースが設置されています。
過去の出題傾向を分析した大原オリジナル教材を使用した学習や、入学時から検察官・消防官などの試験傾向に応じた面接トレーニングを受け、公務員試験合格を目指すことが出来ます。
1年次で就職決まり、就職すると最終学歴は、高卒扱いとなるので注意が必要です。

学費詳細・費用

警察官・消防官分野 総額224万円
入学金:20万円
授業料:68万円
教材費:8万円
維持費:12万円
実習演習費:14万円
その他、資格試験の受験料(試験ごとに千円~2万円程度)、電卓検定対策用教材(5千円程度)、学外研修費(2.5万円程度)、就職関連諸費〈外部適性検査〉(5千円程度)、卒業諸費(3万円程度)など必要となります。

取得可能な資格一覧

取得できる資格に、電卓検定と漢字検定があります。

就職・内定先の実績

主な就職実績に、 東京地方検察庁、さいたま地方検察庁、 警視庁警察官 、千葉県警察官、東京消防庁消防官、横浜市消防局消防官、自衛官候補生があります。

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パンフレット・資料を見る

 
 

 

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