大原法律公務員専門学校 名古屋校の評判は?【入試・就職情報】

masman

by 管理人

更新日:2020-08-25

公開日:2019-08-21

         

大原法律公務員専門学校 名古屋校は愛知県にある公務員・政治・法律系の専門学校です。
大原法律公務員専門学校 名古屋校は学校法人に認可されています。

基本情報

グループ ジャンル 所在地 学校法人
大原 公務員・政治・法律系 愛知県名古屋市中村区名駅三丁目20番8号  認可

姉妹校の情報

姉妹校は多数あります。

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入試・オープンキャンパス

最寄り駅

JR名古屋駅

入試情報

AO入試:書類選考(必要に応じて面接)
推薦入学:書類選考(必要に応じて面接)
指定校推薦入学:書類選考
一般入学:書類選考(必要に応じて面接)
早期特別入学:書類選考(必要に応じて面接)

オープンキャンパス情報

大原法律公務員専門学校 名古屋校のオープンキャンパスでは、体験入学会や、学校説明会、夏休み体験入学会が開催されています。

コース詳細

各コースで概要、学費、取得できる資格、就職先をまとめました。

警察・消防 行政法律科|学費:201~300万

概要

警察・消防 行政法律科では、災害時や緊急時といったときに、必要とされる警察官や消防官になることを目標としたコースで、救命処置術を学んだり、公安系公務員に必要な素質を高めます。
実際に消防署や警察本部、市役所などで実習を行い、実際に職業に携わる方々と触れ合うことでモチベーションがあがります。
当校独自のトレーニングによって、公安系の職業に必要な体力などを身に付け、強靭な体を作り上げます。
クラスの中でチームを作ることで、勉強を楽しく学ぶ環境を作り、試験への合格に結びつけます。

学費詳細・費用

警察・消防 行政法律科 総額216万円
入学金:20万円
授業料:144万円
維持費:36万円
研修・教材費:16万円

取得可能な資格一覧

主な目標試験として、警察官、消防官、海上保安官、入国警備官、皇宮護衛官、刑務官、自衛官、が設定されています。

就職・内定先の実績

主な任用先として、愛知県警察本部、警視庁、名古屋市消防局、各市消防本部、海上保安庁、入国管理局、防衛省、名古屋国税局、などがあります。

警察・消防 行政法律科|学費:101~200万

概要

警察・消防 行政法律科では、入学後すぐの4月~6月までの期間で教養試験対策、7月になりますと公務員試験直前期となりますので、答案練習や面接対策を行います。
合格した後にはビジネスマナーを身に付けるために当校オリジナルの就職準備プログラムを学ぶことで、実社会にデビューするときの自信につながります。
スポーツフェスティバルや学外研修といったイベントもあるので楽しい学校生活を送れます。
集団討論のために、当校独自の無敵の型を身に付けることにより、本試験でも活躍することができます。

学費詳細・費用

警察・消防 行政法律科 総額118万円
入学金:20万円
授業料:72万円
維持費:18万円
研修・教材費:8万円

取得可能な資格一覧

主な目標試験として、警察官、消防官、海上保安官、入国警備官、皇宮護衛官、刑務官、自衛官、が設定されています。

就職・内定先の実績

主な任用先として、愛知県警察本部、警視庁、名古屋市消防局、各市消防本部、海上保安庁、入国管理局、防衛省、名古屋国税局、などがあります。

事務系公務員2年制 行政法律科|学費:201~300万

概要

事務系公務員2年制 行政法律科では、クラスの中でチームを作ることで、意欲的に楽しみながら学習することが可能です。
公務員試験において重要であるのが、面接試験であり、面接の練習はもちろん、面接効果測定を行うことでそれぞれの生徒に応じたきめ細やかな対応をすることが可能です。
集団討論のために、当校独自の無敵の型を身に付けることにより、本試験でも活躍することができます。
公務員試験において判断推理と数的推理は避けて通れないものであり、パズルを解く力や計算力を高めるため、必要な方には得意教科塾などもあります。

学費詳細・費用

事務系公務員 行政法律科 総額216万円
入学金:20万円
授業料:144万円
維持費:36万円
研修・教材費:16万円

取得可能な資格一覧

主な目標資格として、愛知県庁、岐阜県庁、三重県庁、名古屋市役所、岐阜市役所、津市役所、愛知労働局、名古屋税関、名古屋国税局、入国管理局、名古屋法務局、小中学校事務、が設定されています。

就職・内定先の実績

目指す職業として、国家公務員一般職(高卒程度)、国家公務員専門職(税務職員)、都道府県職員、市町村職員、裁判所職員、国立大学法人等職員、などがあります。

事務系公務員1年制 行政法律科|学費:101~200万

概要

事務系公務員1年制 行政法律科では、警察・消防 行政法律科では、入学後すぐの4月~6月までの期間で教養試験対策、7月になりますと公務員試験直前期となりますので、答案練習や面接対策を行います。
合格した後にはビジネスマナーを身に付けるために当校オリジナルの就職準備プログラムを学ぶことで、実社会にデビューするときの自信につながります。
スポーツフェスティバルや学外研修といったイベントもあるので楽しい学校生活を送れます。
集団討論のために、当校独自の無敵の型を身に付けることにより、本試験でも活躍することができます。

学費詳細・費用

事務系公務員1年制 行政法律科 総額118万円
入学金:20万円
授業料:72万円
維持費:18万円
研修・教材費:8万円

取得可能な資格一覧

主な目標資格として、愛知県庁、岐阜県庁、三重県庁、名古屋市役所、岐阜市役所、津市役所、愛知労働局、名古屋税関、名古屋国税局、入国管理局、名古屋法務局、小中学校事務、が設定されています。

就職・内定先の実績

目指す職業として、国家公務員一般職(高卒程度)、国家公務員専門職(税務職員)、都道府県職員、市町村職員、裁判所職員、国立大学法人等職員、などがあります。

公務員上級 行政法律科|学費:201~300万

概要

公務員上級 行政法律科では、試験での合否に紐づいた専門科目が充実しており、カリキュラムの半分以上を憲法・行政法・民法と言った法律科目が占めていることによって、ビジネス実務法務検定や行政書士などに挑戦することもでき、選択肢の幅が広がります。
またビジネス実務法務検定・行政書士といった法律系資格を取得することで、公務員二次試験において、アピールすることができる大きなポイントにすることが可能です。

学費詳細・費用

公務員上級 行政法律科 総額216万円
入学金:20万円
授業料:144万円
維持費:36万円
研修・教材費:16万円

取得可能な資格一覧

主な目標試験として、国家公務員一般職(大卒程度)、国税専門官、財務専門官、裁判所一般職(大卒程度)、特別区職員、都道府県職員、市町村職員、が設定されています。

就職・内定先の実績

主な任用先として、防衛省、特許庁、名古屋高等検察庁、中部地方整備局、愛知労働局、名古屋法務局、名古屋国税局、愛知県庁、名古屋市役所、が設定されています。

公務員上級速習 行政法律科|学費:201~300万

概要

公務員上級速習 行政法律科では、試験での合否に紐づいた専門科目が充実しており、カリキュラムの半分以上を憲法・行政法・民法と言った法律科目が占めていることによって、ビジネス実務法務検定や行政書士などに挑戦することもでき、選択肢の幅が広がります。
1年次の3月までで卒業となりますが、受験となる卒業後においても、面接試験や筆記試験まできめ細やかで丁寧なサポートをしっかり行います。
全日制という豊富な学習時間、また出題傾向を徹底的に分析している模擬問題を活用することで試験合格へとつながります。

学費詳細・費用

公務員上級速習 行政法律科 総額118万円
入学金:20万円
授業料:72万円
維持費:18万円
研修・教材費:8万円

取得可能な資格一覧

主な目標試験として、国家公務員一般職(大卒程度)、国税専門官、財務専門官、裁判所一般職(大卒程度)、特別区職員、都道府県職員、市町村職員、が設定されています。

就職・内定先の実績

主な任用先として、防衛省、特許庁、名古屋高等検察庁、中部地方整備局、愛知労働局、名古屋法務局、名古屋国税局、愛知県庁、名古屋市役所、が設定されています。

法律ライセンス 法務ビジネス科|学費:201~300万

概要

法律ライセンス 法務ビジネス科では、宅地建物取引士試験、日商簿記検定、FP技能検定、ITパスポート試験などの資格や検定を得ることによって、Word・Excelに強くなり、実社会において即戦力になることが可能です。
国家資格を取得することで、ビジネス社会において優位に立ち、就職をはじめ、キャリアアップや独立といった選択肢も生まれます。
実務経験をもった教員が一人一人をしっかりサポートすることで、希望する業界での早い段階での内定を目標と出来ます。

学費詳細・費用

法律ライセンス 法務ビジネス科 総額216万円
入学金:20万円
授業料:144万円
維持費:36万円
研修・教材費:16万円

取得可能な資格一覧

主な目標資格として、宅地建物取引士試験、管理業務主任者、FP技能検定2級・.3級、日商簿記検定、ITパスポート試験、が設定されています。

就職・内定先の実績

目指す職業として、不動産関連会社、金融機関、法律事務所、一般企業事務職・営業職、などがあります。

資格&公務員 公務員科|学費:201~300万

概要

日程が重ならなければ多数受験をすることができるのが公務員試験であり、出題範囲については近いものが多いので、県庁、国歌公務員、市役所などの事務系、消防官、警察官といった公安系の公務員を目指すこともできます。
日商簿記検定試験を代表として、基本情報技術者試験、診療報酬請求事務能力認定試験、旅行業務取扱管理者試験に挑戦し習得した知識は、面接の場では大きなアピールポイントになります。
公務員試験対策と資格取得の期間を明確に分けることで、双方の合格を目標とすることが可能です。

学費詳細・費用

資格&公務員 公務員科 総額216万円
入学金:20万円
授業料:144万円
維持費:36万円
研修・教材費:16万円

取得可能な資格一覧

主な目標資格として、日商簿記1級・2級・3級、診療報酬請求事務能力認定試験(医科)、基本情報技術者試験、総合旅行業務取扱管理者試験、が設定されています。

就職・内定先の実績

目指す職業として、営業 販売 接客、営業事務、経理事務 一般事務などがあります。

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口コミ・評判

ポジティブな口コミ

「公務員試験につまづいても、民間の大手の企業から求人がくるなど、就職先についてはサポートしていただけます。」
「名古屋駅に近く、お店も多いため、立地は良いです。」
「施設はきれいで、設備もととのっており、トレーニング室や、卓球台が使い放題だったのが良かったです。」
「ビジネスマナーなどについても教えていただけたので、社会人になってから役立ちました。」
「授業の内容など、わからないところは、わかるまで指導していただけました。」
「資格を受ける費用は別途、必要でしたが、学費は妥当だと感じました。」
ボランティアや課外活動、部活動なども充実していたので、学科に関係なく人間関係を作ることができました。」
「面接の練習をしていただけたので、面接には安心して臨むことができました。」

口コミ元

ネガティブな口コミ

「勉強ではない面で先生を信頼できない部分がありました。」
「自分の進路に役立たない資格を取ることを勧められたと感じました。」
「授業内容が高校で学んだことの復習のようで、無駄に感じました。」
「学費は高いと感じましたが、授業内容や試験のサポートは良いと思いました。」
「食堂などがあれば、食費が安く抑えられ、良かったな、と思いました。」

口コミ元

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