東京商科・法科学院専門学校の評判は?【入試・就職情報】

masman

by 管理人

更新日:2020-08-25

公開日:2020-08-25

         

東京商科・法科学院専門学校は東京都にある公務員・政治・法律系の専門学校です。
東京商科・法科学院専門学校は学校法人に認可されています。

東京商科・法科学院専門学校の基本情報

グループ ジャンル 所在地 学校法人
公務員・政治・法律系 東京都千代田区神田神保町1-50 認可

姉妹校の情報

姉妹校はありませんでした。

東京商科・法科学院専門学校の
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入試・オープンキャンパス

最寄り駅

JR水道橋駅

東京商科・法科学院専門学校の入試情報

AO入試:書類選考
推薦:書類選考、面接
一般入試:書類選考、面接

東京商科・法科学院専門学校のオープンキャンパス情報

東京商科・法科学院専門学校の魅力をたっぷり教えてもらうことができるオープンキャンパスを実施しています。
専門学校と大学の違いや、東京商科・法科学院の特徴などをしっかりと教えてもらえます。
複数ある学科やコースについてもしっかりと説明してくれるので、授業や資格や検定、就職について、公務試験のことなどを細かく理解することができます。
在校生の方へインタビューをして実際の生の声を聞くことができるのもオープンキャンパスの魅力のひとつです。
学校の雰囲気を一番感じやすい時間かと思うので、インタビューの時間を有意義に過ごすことができます。
個別相談の時間もありので、入試についてや学費、奨学金などみんなの前では聞きづらいことは個別相談の時間で確認することができます。
丁寧で親身になって回答をしてくれる先生ばかりなので、安心して相談することができます。
保護者の方向けに進学費用の準備や納付方法についての相談も受け付けてくれているので、なんでも質問することができます。
公務員試験のスタートアップ講座などもあり、高校3年生の時に実施される公務員試験を受験される方向けの入門講座となっています。
合格へ近づくための基本的な勉強方法や、公務員試験ならではの問題の対策方法などを説明してくれる講座となっているので、こちらも参加してみる価値があります。

コース詳細

各コースで概要、学費、取得できる資格、就職先をまとめました。

経営・事務ビジネス学科|学費:101~200万

概要

それぞれの生徒が希望している業界や企業への就職を目指していく学科です。
コースは2つ用意されており、リテールマーケティング検定を目標として、マーケティングやマーチャタイジングなどの専門的な勉強をしていく経営・ショップビジネスコースと、日商簿記検定の合格を目標に掲げ、基礎から簿記や夏季系について学び、ファイナンシャルプランニングについて勉強をしていく事務・経理ビジネスコースがあります。
どちらのコースも就職活動の準備を徹底しており、履歴書やエントリーシートの書き方からじっくりと学んでいきます。
そして、就活に役に立つ資格や検定を1年次からしっかりと確実に取得していきます。
授業の中にグループワークやグループディスカッションがあり、就職活動の際に緊張して発言ができなかった…なんてことがないように繰り返しトレーニングをしていきます。
就職活動だけでなく、その後の社会人となった時に必要とされる社会人としてのビジネスマナーの基礎や、ビジネススキルを学ぶ時間もあるので、学校を卒業して社会人となる際にすぐに使える知識を身につけることができます。
また、年金、健康保健や雇用保健などのファイナンシャル知識を身につけることができ、機会がなければなかなか学習しない分野かとおもいますが、学生のころからファイナンシャル知識を身に着けて、将来のライフプランをしっかりと立て、社会を生き抜く能力や知識を養っていきます。

学費詳細・費用

経営・事務ビジネス学科 総額113万円
入学金:16万円
授業料:97万円

取得可能な資格一覧

リテールマーケティング、日商簿記検定、経営学検定、秘書技能検定、コンピュータ会計能力検定、ビジネス文書検定、ビジネス実務法務検定、ITパスポート、商業ラッピング検定、色彩検定などを取得することができます。

就職・内定先の実績

サックスバーホールディングス、ヨドバシカメラ、ユニクロ、サマンサタバサジャパンリミテッド、ピーエス三菱、八千代銀行、ドンキホーテホールディングスなどへの就職実績があります。

公務員・法律学科|学費:101~200万

概要

公務員試験や、法律の国家資格試験の合格を目指していく学科です。
少人数制の授業となっているので、先生と生徒との距離が近く、すぐになんでも質問できる環境で学習することができます。
試験対策のための学科となるため、1点の重要性を理解し1点にこだわった指導をしていきます。
わからないことをそのままにせず、分かるまで納得できるまで指導していきしっかりとした基礎知識を身に着けていきます。
そして、問題になれることも重要です。
基礎が身についたら次は応用力をつけていかなければなりません。
そのためには問題の傾向や問題の解き方やテクニックを身につけることも大事です。
あらゆる試験問題にふれることで、実際の試験で対応できる能力を身に着けていきます。
最終的には、過去の試験問題に基づいた、東京商科・法科学院専門学校独自の問題を繰り返し解いていきます。
試験の時間配分であったり、回答の傾向を分析して1点でも高い点数を獲得して合格へ向かっていけるよう、先生がしっかりとバックアップしてくれる体制が整っています。
コースは2つに分かれており、公務員・警察官・消防官コースと、行政書士・宅建士コースがあります。
自身が目指す仕事に向かって、じっくり向かい合いながら勉強できる環境が整っています。

学費詳細・費用

公務員・法律学科 総額112万円
入学金:16万円
授業料:96万円

取得可能な資格一覧

行政書士、宅地建物取引士などの資格取得ができます。

就職・内定先の実績

国家公務員、埼玉県職員、東京特別区・横浜市職員、警視庁・埼玉県警・千葉県警、行政書士、宅地建物取引士、アーネストワン、タウンハウジングなどへの就職実績があります。

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